閑人帳



●TVでちょい見・・トマ・ピケティ「21世紀の資本」授業

 Eテレでパリ経済大学の授業の収録・編集版を放送していたので、寝転んで視聴。全6回中、半分の3回しか聴かなかったからええ加減な感想です。先生はとても早口なのでウカウカ聴いてると意味が理解できないままテーマが変わってしまい、ついていくのが大変です。


富める者はますます富み、貧乏人は貧乏のままで、その格差は永久に縮まらない。よって、現在の資本主義体制のままではほとんどの国民は弱者のまま固定される。こういう指摘自体はすでに常識の類いでありますが、ピケティ先生の凄いところは、この論の根拠を過去300年のデータの集積、分析で導き出したことであります。


フランス革命のあとあたりから事業者や市民の懐勘定を調べ、各国の金の流れを追った。もちろん、日本も調査の対象になっている。この客観的数値が説得力を持つ。今まで、こういうアプローチをした学者がいなかった。しかし、データの分析が恣意的であるとか、批判もあるらしい。


貧富の格差を解消するために創造された社会主義経済は見事にコケてしまい、もう再生は難しい。よって資本主義経済の枠内で解決策を見いださねばならない。もっとも、過去100年の間には、この格差を縮める劇的なチャンスがあった。それは二度の世界大戦である。関係国は、勝つか負けるかという大事のために経済は大混乱に陥り、貧富の問題どころではなかった。また、当然なことに、国家(政府)は資本家よりずっと強かった。


この状態は終戦後もしばらくは続き、企業の所得税の税率が最高で80~90%という国も普通にあった。企業の儲けより国家の再建を優先するためにやむを得ない措置だったといえる。しかし、経済が安定してくると累進税率は徐々に低くなり、先進国では30~60%くらいになっている。(日本でも法人税率を下げる方向にある)


駄目男の低級脳では先生の言うことの半分も理解できないが、難解な話は端折っていえば、資本主義体制を維持したままで格差を縮める方法として二つの考えを示している。
 一つは法人所得に係わる累進税率のアップ。もう一つは金持ちの資産自体に課税すること。(資産保有税みたいなことか)話はカンタンでありますが、実現は難しそう。経済成長と重い課税は背反する要素でもあるから、独裁国家ならいざ知らず、民主主義国家においては抵抗が大きい。


もう一つ、先生が語る格差問題の要因は、親などから「富の相続」を受けた者は、それだけで優位なポジションにあり、相続ナシの人に比べてはじめから格差がついている。単純にいえば、親から1億円を相続した人は、これを運用するだけで相当の収入が可能であり、相続ナシの人と職業能力が同じであっても、はじめから差がついている。のみならず、ますます格差は大きくなりがちである。このアドバンテージを解消するには、資産の保有自体が負荷になるような課税のシステムがいるのではないか。


何をゆうてるのか、さっぱりワカラン?・・書いてる本人も分かってないのだから仕方ないです。要は、1%の金持ちと99%の貧乏人といった「富の偏在」を放置すると、いずれ国家や資本主義そのものを揺るがす大問題になる、とセンセイは言いたいのでありませう。
 それはともかく、本書の内容を明快に否定できる優れた反対論が登場しなければ、ノーベル賞候補になるかも知れませんね。


詳しく知りたい人は、本書を精読した人の感想文をどうぞ。(PDF)

http://takuyoshi.sakura.ne.jp/index.php?plugin=attach&refer=%E7%A0%94%E7%A9%B6%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%88&openfile=%EF%BC%88%E7%A0%94%E7%A9%B6%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%88%EF%BC%89%E3%83%88%E3%83%9E%E3%83%BB%E3%83%94%E3%82%B1%E3%83%86%E3%82%A3%E3%80%8C%EF%BC%92%EF%BC%91%E4%B8%96%E7%B4%80%E3%81%AE%E8%B3%87%E6%9C%AC%E8%AB%96%E3%80%8D%E3%82%92%E8%AA%AD%E3%82%80.pdf


 

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